TOYO TIREがマレーシア工場屋上にメガソーラーシステムを導入
TOYO TIREは、マレーシアのタイヤ工場であるTOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD（マレーシア・ペラ州。以下TTM）にメガソーラー（大規模太陽光発電）システムを導入する。 TTMではCO2排出量の削減を進めるため、工場棟の屋上96000平方メートルのスペースに、8月時点でペラ州最大のメガソーラーシステムを設置する＝写真上＝。設備容量14.0MWで、本年12月に完全稼働を予定…
TOYO TIRE
北米でLT用タイヤの販売が伸長し売上高2655億円で過去最高
TOYO TIRE23年12月期第2四半期 TOYO TIREが10日発表した23年12月期第2四半期連結業績は、上期累計の売上高が前年同期比18.7%増の2655億円を計上。過去最高となった。営業利益も海上輸送費や為替など外部環境が追い風となり同2.7%増。一方四半期純利益は有価証券売却益の減少などで同6.1%減と前年同期を下回った。 事業セグメント別で、上期累計のタイヤは売上高が同18.9…
TOYO TIRE がTB用スタッドレス「M939」新発売 アイス性能と低メンテナンス性を両立
TOYO TIREは、トラック・バス用スタッドレスタイヤ「M939」（エムキュウサンキュウ）」を8月1日より国内市場で発売する。発売サイズは全13サイズ、価格はオープン価格。 日本国内の近年の気象状況として、1日あたりの降雪量は増加傾向にあり短時間で大雪に見舞われる事例が多いと指摘される。それを背景にトラック・バス用スタッドレスタイヤには、深雪や凍結した路面を捉える性能の強化が求められる。 …
４０の販売部制でより地域密着型を 組織体制を大幅に変更したトーヨータイヤジャパン
トーヨータイヤジャパンは先に大幅な組織改正を行った。これまでの全国5支社体制を廃止し、40の販売部制へと移行したのが大きな変更点。 その目的について、同社の山邊憲一社長＝写真＝は「階層を少なくし、本社がダイレクトに、より現場に近い40の販売部を通じて方針の展開と徹底を図る」と説明する。 また山邊社長は「この組織改正は地域密着型の営業体制を強めるもの」、そう続ける。「コロナ期間を経てコロナ後、…
国内市販用タイヤTOPインタビュー
トーヨータイヤジャパン㈱代表取締役社長 山邊憲一氏 “存在感”更に高め一層の収益向上目指す ――2022年の事業を振り返って。 コロナ禍が収束には至りませんでしたが、行動制限などが徐々に解除される中、タイヤ需要に回復の動きが現れてきました。ただ、エネルギー費や物流費、原材料価格などの高騰の影響を受け、業界全体でタイヤ価格の値上げが行われました。夏用と冬用とで値上げが行われたことに伴い、市場で…
TOYO TIREの2023年12月期第1四半期、売上高は過去最高
強みの大口径LT用やSUV用が好調。販売量前年度を上回る TOYO TIREは11日、2023年12月期第1四半期の連結業績を明らかにした。売上高は前年同期比26.9%増の1291億60百万円だった。一方、営業利益は原材料高や商品構成が変化したことなどが影響し9.9%減の145億74百万円。経常利益は同23.0%減の158億1百万円。四半期純利益は投資有価証券売却益109億円を計上した前年同期に…
二酸化炭素を原料にブタジエンゴムの合成に成功
TOYO TIREと富山大が共同研究。サーキュラー・エコノミー構築に大きく前進 TOYO TIREはこのほど、二酸化炭素（CO2）から高収率でブタジエンへ変換する新触媒を活用し、CO2を出発点にタイヤの主原料となるブタジエンゴム（BR）の合成に成功したと発表した。これは富山大学との共同研究によるもの。9日都内で開いた説明会で、同社は2020年代末までに実用化を目指す方針を明らかにした。 &nbs…
TOYO TIRE清水隆史社長「目標である2025年水準に向けて増益基調に戻す」
TOYO TIREは2月14日の会見で、2021～2025年の中期経営計画の進捗を報告した。2022年の連結営業利益は前年比17.0%減の440億円、営業利益率は4.6ポイント減の8.9%となったものの、清水隆史社長は「2023年は目標である2025年水準（営業利益600億円・営業利益率14%超）に向けて増益基調に戻す」と強調した。国や日本の工場では高付加価値タイヤへの生産シフトが進められるよう…
TOYO TIREのセルビア工場 最大級のソーラーパネル設置
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は昨年稼働したセルビア工場の敷地内に大規模なソーラーパネル発電システムを設置した。セルビア国内では最大級の太陽光発電システムになるという。 設備容量は8.4メガワット、年間発電量は1万150メガワット/hで、パネルの設置面積は東京ドームの約2倍の8万9000平方メートルとなる。1万3000枚のパネルを設置する予定で、年間7100トンのCO2排出量削減につなが…
タイヤメーカー各社の首脳に聞く2023年の展望
感染拡大から4年目となる新型コロナウイルスやロシアによるウクライナ侵攻、物価高、エネルギーコストの上昇など国内外で政治経済に大きな影響が表れる中、様々な課題に対していかに対応して活路を開いていくのか 1月26日に日本自動車タイヤ協会（JATMA）が開いた賀詞交換会に参加した幹部に2023年の展望を聞いた。 □ブリヂストン 東正浩ジョイント・グローバルCOO 「中期事業計画の最終年である今年は…