TOYO TIRE

TOYO TIRE、サッカー日本代表のサポーティングカンパニーに
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TOYO TIRE、サッカー日本代表のサポーティングカンパニーに

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は5月20日、日本サッカー協会(JFA)とサッカー日本代表のサポーティングカンパニー契約を締結したと発表した。契約期間は今年5月1日から来年12月31日まで。サムライブルーの愛称で知られる男子日本代表をはじめ、女子代表(なでしこジャパン)、年代別日本代表など全カテゴリーの日本代表をサポートする。  同日の記者会見には、笹森建彦取締役とJFAの田嶋幸三会長が出席…

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国内タイヤ4社の第1四半期は大幅増益に 需要回復で3社が通期上方修正
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国内タイヤ4社の第1四半期は大幅増益に 需要回復で3社が通期上方修正

 国内4社の第1四半期(1~3月)業績が出揃い、全社が増収増益を達成した。前年同時期には新型コロナウイルスの影響が広がっていたが、そこから1年が経過して需要は大きく改善しつつあるようだ。下期にかけて天然ゴム価格や原油の上昇など原材料高が懸念されるが、北米や中国でのタイヤ販売が当初の想定より好調に推移しており、住友ゴム工業、横浜ゴム、TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は通期の業績予想を上方修正した…

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トーヨータイヤの清水社長「質の変革で成長を」
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トーヨータイヤの清水社長「質の変革で成長を」

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は競争優位性の高いタイヤカテゴリーを中心にグローバルで販売を強化していく。同社は2025年度までの中期経営計画「中計’21」で、新商品や基幹商品、差別化商品など自社の強みを具現化した商品群を「重点商品」と位置付けて販売構成比55%以上を目指す方針を打ち出している。汎用ゾーンでは新興国メーカーの台頭により価格競争が激しくなる中、強みに資源を集中して量…

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TOYO TIRE、2021年12月期の純利益、経常利益を上方修正
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TOYO TIRE、2021年12月期の純利益、経常利益を上方修正

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は5月14日、通期の経常利益と純利益を上方修正した。為替が円安に推移したため為替差益を計上したため。純利益は当初の264億円から289億円へ引き上げた。前期の約2.5倍となる。経常利益は37億円上振れし、464億円を見込む。原材料価格の高騰やコロナ影響が不透明な状況なことから売上高、営業利益は据え置いた。  第1四半期は純利益が四半期として過去最高となった。北…

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横浜ゴムとTOYO TIRE「タイヤの日」に合わせて安全啓発
ニュース 493
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横浜ゴムとTOYO TIRE「タイヤの日」に合わせて安全啓発

 横浜ゴムは4月8日の「タイヤの日」にあわせてタイヤ安全啓発活動を実施する。期間は8日から11日まで。この取り組みは、タイヤの定期点検やエコドライブに対する意識を高めることを目的に2009年から実施している。今年は新型コロナウイルスの拡大防止に配慮した上で、店舗でのタイヤ無料安全点検やウェブでの情報発信を行う。  タイヤの無料安全点検は全国各地に展開するタイヤ販売店「タイヤガーデン」と「グランドス…

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勇気、情熱持ち“挑戦”を 入社式でトップがメッセージ
ニュース 970
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勇気、情熱持ち“挑戦”を 入社式でトップがメッセージ

 新年度がスタートした4月1日、国内タイヤメーカーが一斉に入社式を行い、各社のトップは「果敢に挑戦を」「一歩踏み出す勇気を」など、新入社員へ大きな期待を込めてエールを送った。  ブリヂストンの石橋秀一グローバルCEOは、創業以来、同社が使命とする「最高の品質で社会に貢献」について「全ての戦略・活動のベースだ。時代の変化に応じ、社会・お客様にとって何がベストかを常に追求し、『最高の品質』を進化させ、…

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採用のオンライン化進む 国内4社の新卒採用動向
ニュース 1,852
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採用のオンライン化進む 国内4社の新卒採用動向

 新型コロナウイルスによる影響が長期化する中、タイヤ各社の新卒採用活動もオンライン中心に変化しているようだ。国内タイヤメーカー4社に新卒採用に関するアンケートを実施し、2月26日までに得た回答によると、2021年4月採用(大卒以上)はブリヂストンと住友ゴム、横浜ゴムは前年より人数が減少したが、計画に届かなかったのは1名が辞退したブリヂストンのみだった。  また、採用活動の変化を聞いたところ、ブリヂ…

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TOYO TIREが目指す技術開発の未来――環境への対応、ソリューションを軸に
事業戦略 2,444
2,444

TOYO TIREが目指す技術開発の未来――環境への対応、ソリューションを軸に

 自動車産業が進化を続け、安全や環境への対応、さらにデジタル技術を活用したソリューションへの取り組みも加速する中、タイヤに求められる技術は大きく変化している。近年もAI(人工知能)によるシミュレーション技術の進化やセンシング技術など次世代技術を数多く発表し、これまで以上に開発を強化しているTOYO TIRE(トーヨータイヤ)。執行役員技術統括部門管掌の守屋学氏に現在の到達点と今後の方向性を聞いた。…

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横浜ゴム、トーヨータイヤが新中計発表 成長分野へ資源集中
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横浜ゴム、トーヨータイヤが新中計発表 成長分野へ資源集中

 横浜ゴムとトーヨータイヤが2月に会見を行い、2021年にスタートする新たな中期経営計画を発表した。横浜ゴムは高付加価値商品の拡販に注力するとともに、デジタル化を強力に推進する。トーヨータイヤは従来から強みを持つカテゴリーでポジショニングを盤石なものにして次の成長につなげる方針を鮮明にした。 横浜ゴム 強みの深化と新たな価値の探索  横浜ゴムは2月19日の会見で2023年度までの新中期経営計画「ヨ…

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国内タイヤメーカー4社の2021年業績予想 今期の需要回復鮮明に
ニュース 5,207
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国内タイヤメーカー4社の2021年業績予想 今期の需要回復鮮明に

 国内タイヤメーカー4社の2020年12月期決算と2021年の業績予想が19日までに出そろった。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で急減した需要が昨年後半から持ち直したことで、経営環境は好転。北米や中国など販売が好調な市場、ニーズが高まる大口径タイヤの需要はほぼ19年レベルまで回復するとの見通しもある中、今期は全社が増収増益を見込む。新型コロナの感染状況は引き続き注視していく必要があるが、昨年失わ…

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TOYO TIRE、マレーシアで生産拠点集約 国内販売会社の移転も
ニュース 2,012
2,012

TOYO TIRE、マレーシアで生産拠点集約 国内販売会社の移転も

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は2月15日、マレーシアにある生産子会社シルバーストーンでのタイヤ生産を今年6月で終了すると発表した。工場閉鎖後、子会社は解散する。  同工場はトーヨータイヤが2010年に買収した。主にマレーシア国内の自動車メーカー向けの新車用タイヤと、市販用のシルバーストーンブランドのタイヤを生産してきたが、設備面から同社が戦略的に進めるSUV向けの大口径タイヤは手掛けてお…

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タイヤ管理にITシステムを活用 デジタルソリューション加速
ニュース 1,620
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タイヤ管理にITシステムを活用 デジタルソリューション加速

 国内市場で主にトラック・バス用タイヤの管理でIoT(モノのインターネット)やTPMS(タイヤ空気圧監視システム)を組み合わせたデジタルソリューションの展開が活発化している。2018年に日本ミシュランタイヤがタイヤメーカーとして初めて国内に導入した後、昨年は横浜ゴムが「タイヤマネジメントシステム」を刷新。ブリヂストンも海外市場で展開しているデジタルソリューションツール「タイヤマティクス」を国内向け…

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TOYO TIRE セルビア工場の起工式開く 22年4月生産開始
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TOYO TIRE セルビア工場の起工式開く 22年4月生産開始

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)と生産子会社トーヨータイヤセルビアは、12月15日にセルビア共和国インジヤ市の新工場建設予定地で起工式を開催した。式典にはセルビアのアレクサンダル・ヴチッチ大統領をはじめ約40名が参加し、建設工事の安全を祈願した。なお、新型コロナウイルス感染対策のため、同社の清水隆史社長は国内からリモートで参加した。  清水社長は「この工場で生産される製品の多くは、将来、ドイ…

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TOYO TIRE清水社長が会見「2021年、新たなステージへシフトを」
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TOYO TIRE清水社長が会見「2021年、新たなステージへシフトを」

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)の清水隆史社長は12月3日に会見を行い、2020年の取り組みを振り返るとともに、2021年を「新しいステージへシフトするため、力強く歩みを進めていく」と展望を語った。今年は新型コロナウイルス感染拡大の影響があったものの、国内外での工場増産は計画通りに遂行。社内に向けては外部環境の変化をチャンスに変えていけるよう意識の改革にも取り組んだ。清水社長は「2020年は…

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進む“脱炭素”の流れ タイヤ各社も動き加速 一部メーカーは目標の見直しも
ニュース 2,226
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進む“脱炭素”の流れ タイヤ各社も動き加速 一部メーカーは目標の見直しも

 世界的に“脱炭素”を目指す動きが加速している。菅義偉首相は10月末に温暖化ガスの排出量を2050年までに実質ゼロにする目標を掲げた。欧州連合(EU)でも2019年に同様の目標を立てており、中国は2060年までにCO2排出量実質ゼロを目指すことを表明。米国も大統領選で勝利を確実にしたバイデン氏がパリ協定への復帰を公約にする。近年のこうした潮流の中、タイヤメーカー各社でも事業活動における柱の一つとし…

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