「タイヤの日」の活動 コロナ明け企画充実
4月8日「タイヤの日」は2000年、JATMA(一般社団法人日本自動車タイヤ協会)が中心となり記念日に定めた。以来、タイヤの正しい使用の啓発に努めてきている。ただコロナ禍では感染症の拡大防止を図るため、従来のような大掛かりな路上点検活動などは控えられた。しかし今年は〝withコロナ〟へとシフトチェンジ。時流にマッチした訴求活動が行われる。 安全点検を全国各地で展開へ 「タイヤの日」は例年、春の…
池江選手は3月に大学を卒業し、4月以降は横浜ゴムに所属しながら様々な大会に出場する予定。 6日、都内で行われた会見で山石昌孝社長は「新たな夢に向かって挑戦し続ける池江選手の姿に共感してサポートを決定した。夢の実現に向けた挑戦を支え、グローバルな舞台での活躍を期待している」と語った。 また池江選手は「トップを目指す企業の一員となり、一緒になって上を目指していきたい」とコメントしている。 池江…
横浜ゴムはインドで乗用車用タイヤの生産能力を増強すると発表した。8200万ドル(約110億円)を投じてヴィシャカパトナム工場の敷地内に新たに乗用車用タイヤの生産ラインを設ける。インドの乗用車用タイヤ生産販売会社であるヨコハマ・インディアと合わせて乗用車用タイヤの生産能力を現在の年産280万本から450万本に引き上げる。2024年第4四半期から生産を開始する予定。
横浜ゴムの山石昌孝社長は2月17日に開いた決算会見で2021年度から2023年度までの中期経営計画の進捗を報告し、「高付加価値タイヤの販売は2022年度に42%に高まった」と成果を述べた。同社は消費財タイヤで高付加価値品の販売拡大を掲げ、「アドバン」「ジオランダー」「ウィンタータイヤ」の構成比率を2019年度の40%から23年に50%以上に高めることを目指している。2023年は「ジオランダー」の…
感染拡大から4年目となる新型コロナウイルスやロシアによるウクライナ侵攻、物価高、エネルギーコストの上昇など国内外で政治経済に大きな影響が表れる中、様々な課題に対していかに対応して活路を開いていくのか 1月26日に日本自動車タイヤ協会(JATMA)が開いた賀詞交換会に参加した幹部に2023年の展望を聞いた。 □ブリヂストン 東正浩ジョイント・グローバルCOO 「中期事業計画の最終年である今年は…
横浜ゴムは3月に同社初のキャンピングカー向けタイヤ「BluEarth-Camper」(ブルーアース・キャンパー)を発売する。 発売サイズは、キャンピングカー向けの専用規格であるCP規格に適合した215/70R15CP 109/107Rを含む12インチと15インチの全5サイズで、価格はオープン。 横浜ゴムでは「近年日本におけるキャンピングカーの市場規模は拡大しており、それに伴うキャンピングカー…
1月13日から15日の3日間、千葉市の幕張メッセで開催された世界有数のカスタムカーのイベント「東京オートサロン2023」。来場者数は17万9434人となり、盛況のうちに幕を閉じた。会場では近年人気のSUVをはじめ、最新のスポーツモデル、ラグジュアリーカーなどが高い存在感を発揮。タイヤメーカー各社もそれぞれのブランドが持つ世界観を全面に押し出し、クルマの魅力や楽しさ、興奮を演出して多くの来場者を惹…
横浜ゴムは1月13~15日に千葉県の幕張メッセで開催される「東京オートサロン2023」にヨコハマタイヤブースとヨコハマホイールブースを出展する。 タイヤブースでは、グローバルフラッグシップタイヤブランド「ADVAN」、SUV・ピックアップトラック用タイヤブランド「GEOLANDAR」をメインに展示する。 「ADVAN Sport V107」を装着したトヨタ自動車の「ランドクルーザー300」や…
横浜ゴムは12月13日、サステナブル素材を33%活用したADVAN(アドバン)レーシングタイヤを、2023年全日本スーパーフォーミュラ選手権に供給すると発表した。ドライ用はすでに開発が完了し、ウェット用も来年からの供給を目指し開発を継続している。 供給するドライ用タイヤは天然ゴム、アブラヤシの実やオレンジの皮から生成したオイルなど各種自然由来の配合剤を活用した。あわせて、リサイクル鉄や廃タイヤ…
横浜ゴムは11月18日、欧州で好評を得たバン用オールシーズンタイヤ「BluEarth-Van All Season(ブルーアース・バン・オールシーズン)RY61」を国内で11月下旬から順次発売した。発売サイズは、12インチ、14~15インチの3サイズ。 「ブルーアース・バン・オールシーズンRY61」は、トレッドパターンで雪上性能と耐摩耗性能の向上を図ったほか、コンパウンドに3種類の異なるポリマ…
横浜ゴムは、同社が強みとして持っている既存事業の“深化”と、市場変化の取り込みを意味する“探索”をそれぞれ推進する中期経営計画を展開している。清宮眞二取締役執行役員は、「技術の立場からすると深化と探索は“高速化”と“高度化”だ」とし、AI(人工知能)の活用によって「技術開発の高速化、高度化を達成していく」と展望を示す。さらに、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミー実現への取り組み、タイヤの…